私たちが住む星であるこの地球は、いつまで私たちに優しい存在であり続けてくれるのでしょうか・・・?
 徐々にではありますが地球の温暖化は進んでいます。
この状況を野放図にしておけば、私たちの子供はまだしも孫の時代以降には日々平穏で落ち着いた、安心安全な暮らしはおそらく困難になるように思われます。

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 菅総理は2050年に脱炭素社会の実現を目指すと宣言されました。
私たち住宅業界もまたZEHをはじめとした住宅ストックの整備を進めていくことが義務であろうと思われます。
 昨年から現在に至るコロナ禍にあって私達はますます「家」の重要性を実感しました。
外出を自粛するという現実が当たり前化してきて「家」にとどまる時間が随分と多くなってきました。
「家時間」を価値あるものとして捉え、今まで以上に「住まい」を「安心」で「安全」な器として考えていく必要性を問われるようになってきたように感じます。

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 住宅業界の使命は将来への不安を払拭した「安心」「安全」である住まいである事、今やコロナ感染の関係で益々そういった傾向が高まっているように感じられてなりません。
 推測ですが、おそらくは住宅を購入しようとする顧客の多くが今後、自分が建築しようとする住宅会社の経営についての健全度も検証していくであろうと・・・。
 少なくとも一生に一度の大きな買い物である住宅を建築する顧客の多くは、入居後も長期的に付き合っていける安全度の高い住宅会社を選択肢の一つとして重要に考えていくだろうと思われます。

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 2021年、混迷と不安の中で、幕を開けましたが住宅業界の現実も気になります。
個人的には2021年住宅の着工は75万戸ぐらいではないかと予想いたします。
日本の人口は減少していく、現存する日本の空き家の数は850万戸で今後はさらに増えていく…ですがそんな中でも世帯数は増える傾向にあります。
 つまりはあえて言えば、小さな家が、増えていく傾向にあると考えます。
住宅メーカーはますます住宅についてのシェア度を減少させ地域のビルダーが中心となっての建築が進展していくのではと予想いたします。
 また住宅展示場へ来店されるお客様の70%が土地なしということもあって、土地なし客に強い会社が業績を伸ばすのではとも考えます。

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 住宅会社の使命は「売りっぱなす」住宅会社ではなく、お引渡ししたのちも顧客との関係を継続していく住宅会社であってほしいと希望しないではおられません。
 本来住宅会社の使命は「地域密着」であります。
地縁関係や血縁関係が原点となっていました。
「街」や「村」の中の工務店は地域社会と結びついていたはずです。

 今までにも増して「安心」「安全」に対しての意識を高く強く持ち、顧客からの相談にはwebでもしっかりと対応していく、存在価値のある地域に必要な住宅会社を目指していきたいものです。
 またそのような住宅会社を応援していきたく思います。