今年の住宅業界各社トップの声が「住宅産業新聞」に掲載されていました。
そこで感じたことは持続可能社会実現に向けて地球に優しい住宅を普及していこうとするものでした。
年々普及率が高まっているZEHなどが対象ですね。

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2050年「脱炭素」を実現する上でもZEHをはじめとする省エネ性に優れた住宅普及が不可欠です(積水ハウス・仲井社長)
　住宅ローン減税延長の措置、贈与非課税の維持、かつてない大規模な住宅ポイントの導入等の経済対策がなされた(大和ハウス工業・芳井社長)
　安全で安心、快適に暮らせるサステナブルな住宅が一層求められています。カーボンニュートラルの達成にはZEHなど省エネ性能の高い住宅の供給や、街づくりで住宅産業は大きな貢献を果たせます(積水化学・神吉プレジデント)
　世界中で激甚化する自然災害は、気候変動への意識を高め環境に配慮した住宅が求められるようになっています(住友林業・光吉社長)
　脱炭素社会の実現に向け安全・安心で健康で暮らせる環境負荷の少ない住宅へのニーズが高まっています(三井ホーム・池田社長)
　住宅の脱炭素化に取り組まねばなりません。更なるZEHの普及や既存住宅の断熱回収促進に向けた制度拡充にも期待します(パナソニックホームズ・井上社長)
　脱酸素への取り組みは最も重要な要素です。住宅の省CO²化を促進するZEHやZEBの普及拡大施策は一層の拡充が必要(ミサワホーム・磯貝社長)
　安心・安全・レジリエンス性能の強化に加え、抗菌・健康面への配慮もより強く求められるようになりました。地球環境に優しい住宅、かつ災害に強い住宅を普及・流通させる(ヤマダホームズ・松本社長)
　SDGSの観点からも省エネ性やレジリエンス機能を強化した良質な住宅ストックへの補助・助成も引き続き期待する(三菱地所ホーム・加藤社長)
　省エネ・耐震性の優れた住宅への支援に加え、新しい生活様式を実現する住宅についてポイント制度等で支援していただきたい(ポラス・中内社長)

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　またほかの意見として、住宅減税延長を高く評価する声、ポストコロナに向けた在り方、災害時の安心・安全の推進、環境と経済両面での再生・・・など多くのご意見が載せられていました。

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　このままだと地球がいつまでも私たちに優しい存在であるということが困難になっていくに違いありません。
いまこそ、私たちの未来のために住宅業界の地球を守る姿勢が問われます。
カーボンニュートラルの達成に向けて業界が足並みをそろえて意識を高くしていきたいものです。